助成候補者資格

対象技術分野に従事する研究者および大学院生（博士課程後期）で、以下の条件を満たす方

［1］ 2019年3月31日現在で、35歳以下の方
（ただし、特別な理由がある場合は40歳以下でも可）

［2］ 助成期間中（2019年4月1日から2020年3月31日まで）に、次のいずれかに該当し、本交流研究助成の必要度が高く助成により研究進展が期待できる方

（A） 当該研究機関が、交流研究および国際共同研究等で、海外から受入れる外国人研究者、および将来の交流研究等が期待される外国人留学生で、以下の条件を満たす方

1） 国際共同研究等で受入れる場合は、助成期間内に同一研究者が同一研究目的で、連続または累計で、受入期間が3ヶ月以上であり、受入元責任者の推薦を受けることが可能な方

2） 日本国内の大学院博士課程後期に在籍し、その責任者の推薦を受けることが可能な方
（ただし、特別な理由がある場合は、大学院前期課程に在籍し博士課程後期進学予定の方も可）

3） 同一研究が複数年に跨る場合は、次年度も引き続き交流研究助成を申請できる。その場合は初年度の研究成果により次年度の助成を決定する。

4） 過去に当財団より交流研究助成を受けた研究者も資格条件を満たせば再度申請ができる。

（B） 当該研究機関が、交流研究または共同研究等の目的で、海外の他の研究機関等へ派遣する日本人研究者、および大学院生（博士課程後期）または将来の交流研究等が期待される日本人留学生で、以下の条件を満たす方

1） 共同研究等で、国外の研究機関等に派遣する場合は、助成期間内に同一研究者が同一研究目的で連続または累計で、派遣期間が3ヶ月以上であり、受入先責任者の同意があり、派遣元責任者の推薦を受けることが可能な方

2） 海外の大学院博士課程に学位取得等の目的で留学する場合で、受入先大学院の同意があり、出身大学院の推薦を受けることが可能な方

3） 同一研究が複数年に跨る場合は、次年度も引き続き交流研究助成を申請できる。その場合は初年度の研究成果により次年度の助成を決定する。

4） 過去に当財団より交流研究助成を受けた研究者も資格条件を満たせば再度申請ができる。

《海外研究特別奨励》
助成候補者が年齢30歳以下で、当該派遣が研究者としての将来に特に重要であると判断できる場合は、《海外研究特別奨励》の上乗せ申請が可能です。

推薦手続

［1］ 推薦者：
1） 大学においては、学科長、主任教授等（直接の指導教官でも可）
2） 公的研究機関においては、研究室長または研究部長等

［2］ 推薦件数：
推薦者1名につき、推薦数は1件

［3］ 推薦方法：
以下の書類を事務局あてに提出

（A） 研究者等の招へい：
様式- A 「研究交流助成候補者推薦書　海外からの招へい」
「研究交流助成申請書」(候補者本人記載)

（B） 研究者等の派遣：
様式- B 「研究交流助成候補者推薦書　海外への派遣」
「研究交流助成申請書」(候補者本人記載)

推薦書ダウンロード

※平成30年度の募集は終了しました。

推薦依頼期間

※平成30年度の募集は終了しました。

選考方法

助成受給者は書類審査の後12月下旬に開催される当財団の選考委員会で選考し、理事会で決定します。

選考委員長

榊　裕之（豊田工業大学学長）

副 委 員 長

堀越　佳治（早稲田大学名誉教授）

選 考 委 員

浅田　邦博（東京大学名誉教授）

荒川　泰彦（東京大学ナノ量子情報エレクトロニクス研究機構特任教授）

小野　輝男（京都大学化学研究所教授）

小山　二三夫（東京工業大学科学技術創成研究院院長）

平本　俊郎（東京大学生産技術研究所副所長）

森　勇介（大阪大学大学院工学研究科教授）

結果の通知および助成金交付等

[1] 結果通知

2019年1月末まで（推薦者あて）

[2] 助成金交付

2019年3月末まで

[3] 贈呈式

2019年3月

成果報告

助成受給者は助成期間終了後、すみやかに所定の成果報告書を当財団に提出していただきます。